ちょっと前まで韓国政府の動向や、市民による不買運動を流していた日本のマスコミ
にもかかわらず、「やめよう嫌韓」と一言言った日本新聞労働組合連合。連合は「各新聞社の労働組合の集まり」の模様
たしかに我々は、彼らマスコミの情報によって最新のニュースを知り、時にはより深い情報を得ることができます。
ですが、「情報の取捨選択」「情報の良し悪し」はこちら側に任せて頂きたい。
トーンダウン以降、実際に韓国国内で起きていること
■日本の一部企業に対し、戦犯企業というステッカーを作成し、生徒に貼らそうとしている自治体
■独島（竹島）は韓国のものとSNSで拡散させた韓国タレント
■韓国を擁護した日本人タレント
■そして一番の問題点。韓国政府もしくはその関係団体が、
・日本の原発(楽天市場で探す)の汚染水が世界への悪影響だ
・東京五輪パラリンピックのメダルは旭日旗のデザインだ、五輪への旭日旗の持ち込みを禁止するよう世界各国に求めている教授
等々
もちろん、正確に報道している日本のマスコミもあるでしょう。ですが、新聞労連のたった一言で委縮して沈静化した日本のマスコミ。
そのあいだに、世界における日本の評判が低下したり、東京五輪への参加国や訪日客の減少につながったり、日本の輸出品の販売数が低下するなどしたら、どうするのでしょう？
ですので、マスコミは「委縮することなく事実をそのまま流して頂きたい」